日本プロ野球選手会は日本野球機構（NPB）に対し、プロ野球選手らが日本では違法のオンラインカジノを利用した問題について、常習性が低いなど単純賭博だった場合、利用者にレギュラーシーズンの出場停止や活動停止の処分を科さないよう要請した。
球界関係者が明らかにしたところによると、各球団には球界全体で統一した基準による処分を行うことを求めたという。
オリックスは2月21日、山岡泰輔投手がNPBから連絡を受けた球団の調査に対し、過去にオンラインカジノでのポーカー大会に出場したことを認めた事実を公表。同時に、山岡投手に対して当面の間、活動を自粛するように命じたことを明らかにした。
NPBは20日、山岡の問題を受け、オンラインカジノを利用したことがあれば自主的に名乗り出るよう、選手やスタッフらに呼びかけることを全球団に要請。
27日、単純賭博罪の公訴時効（3年）が成立しない範囲の2022年2月以降で、新たに7球団で計14人がオンラインカジノ利用を自主申告したと発表した。なお、いずれも単純賭博だったという。
球界関係者は「ある球団は試合に出られ、ある球団は出られないなど、選手会は球団によって処分に差が出ないよう求めている。罰金の支払いなどの処分を求めることも検討している」としている。
3月3日にはNPBと12球団の代表者による実行委員会が予定されており、今回の問題への対応などが話し合われる見込み。
今回の選手会の主張を受け、「犯罪してたけど試合には出してやってくれ？罰金は仕方ないけど、活動停止にはしないでくれ？どれだけ身内に甘いんだよプロ野球は？」「甘々すぎてみっともない」「選手会は、青少年の健全な育成って観点からすると、考えられない判断を繰り返してますよね」「とにかく自分たちの権利を守ることだけしか考えてないように見える」など、厳しい意見が多数上がっている。
（文／有村和巳）
～ライター略歴～
静岡県出身
大学までは野球部で白球を追いかけていた
今は野球を中心にスポーツ全般の記事を執筆している